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健康・省エネ リノベのご案内

涼しく、暖かい健康住宅のご提案

雪原と小屋_edited.jpg
リビングでくつろぐ4人家族.jpg
あの夏の日の風景_edited.jpg

熱中症やヒートショックの危険性。

もはや住宅の中が安全とは言い切れません。

弊社が提案するのは

涼しく、暖かい健康住宅』です。

​断熱+遮熱のハイブリッド対策を採用しています。

考える人左.png
考える人右.png

ポイント① なぜ健康住宅なのですか?

1. 夏、熱中症の危険性

消防庁のデータによれば、熱中症が一番多く発生する場所は「住居」(43%)になります。住宅の中に熱中症の危険性が潜んでいるのです。
これは、熱の対策をしていない住宅に住むと、夏は室外の熱が部屋に入りやすく、熱中症のリスクが高まるためです。

熱中症.png
2. 冬、迫りくるヒートショック

栃木県は冬季死亡増加率がワーストワンになっています。

この原因として、栃木県の住宅の冬季室温が全国最低レベルの15.1℃という

低さを専門家が指摘しています。

【グラフ】冬季死亡増加率-100.jpg
3. 冬季気温18℃以上の住宅づくり

暑さと寒さは万病のもとです。今後、ますます気候変動による猛暑や酷寒が強まる中で、更なる省エネの進化により『夏涼しく、冬暖かい健康住宅』づくりが求められています。
WHOでは、『冬季室温18℃以上』を強く勧告しており、この勧告に対応できる住まいづくりが大切です。そのため、
ルハ(新築住宅)は、遮熱+断熱によるハイブリッド対策を提案します。

リビングで過ごす家族.png

ポイント② ハイブリット対策の採用

1. ハイブリッド対策とは
断熱と遮熱を組み合わせ、冬季室温18℃以上の住宅づくりを実現します。
2. 断熱・遮熱とは

断熱とは

断熱により、室内への熱の伝達・移動を減らし、遅らせることができます。

断熱は伝導熱や対流熱には有効ですが、放射熱を防ぐことができないとされています。

※放射熱を防ぐ場合は遮熱が有効です。

遮熱とは

遮熱により、太陽からの放射熱(赤外線)の侵入を反射し、室内への熱の蓄積を防ぐことができます。

遮熱は放射熱に対して有効ですが、伝導熱や対流熱の抑制には効果が限定的とされています。
※伝導熱・対流熱を抑えたい場合は断熱が有効です。

断熱と遮熱のイメージ
3. 宇宙産業から生まれたリフレクティックスの採用

リフレクティックスによる遮熱は、熱移動の75%を占める放射熱を反射させて遮るという方法です。

リフレクティックスとは?

宇宙飛行士

リフレクティックスは、宇宙産業の反射絶縁材料を地球環境に応用させた「遮熱材」です。

アメリカインディアナ州に位置するリフレクティックス社が持つ「反射技術」によって、輻射熱の反射率99%を実現。
この高い遮熱性能を持つリフレクティックスは、暑い夏と寒い冬を快適に過ごすことに寄与する環境に優しい材料です。たった8mmの遮熱材リフレクティックスが今までの断熱の常識を覆し、冷暖房コストとエネルギーの節約に大きく貢献します。

4. コストを大幅に削減する集中断熱の採用

新築住宅においては、法令の省エネ基準に適合させるために、住宅全体に断熱対策を実施しなければなりません。
これに対し、リフォームにおいては、できる限りコストを抑えた断熱も考えられます。
弊社が提案するのは、普段暮らす時間の長い居間、寒さが問題になる脱衣場・風呂場に限定する「集中断熱」です。
これにより、工事コストの大幅削減が可能になります。

こたつでぬくぬくするおじ.png
浴室で寒がるおばさま.png

ポイント③ 耐震住宅

1. 耐震基準を満たしていますか?

建物を建築するための基準となる建築基準法は、過去の大きな地震災害を経て見直しがされ、耐震基準が定められています。自分の家が耐震基準を満たしているかどうかは、建物をいつ建てたかが分かれば、簡単に知ることができます。

新耐震基準の住宅 ⇒ 1981(昭和56)年6月1日以降に着工した住宅
旧耐震基準 ⇒ 1981(昭和56)年5月31日以前に着工

        または完成した以前の住宅

※1981(昭和56)年6月以前に建てられた住宅は、旧耐震基準の建物になります。

2. まず、耐震診断(無料)をしてください

大地震に備えるためには、今の住んでいる家がどの程度の耐震性能をもっているかを知ることです。それが『耐震診断』です。


栃木県日光市内にお住いの方は、無料で耐震診断を

行う制度(耐震アドバイザーの訪問指導)がありま

すので、この制度の利用をご検討ください。

笑顔で対応する女性.png
3. 耐震診断の結果を活かしてください!

耐震診断を受けて、耐震改修(耐震補強)のアドバイスがあった場合、耐震改修をするか、しないかの判断は、家の所有者が行うことになります。耐震改修を行う場合、日光市の補助制度を使ことができます。
仮に耐震改修を行わない場合でも、不安定な家に住んでいるのを自覚できるので、日頃からの備え、避難行動などに役立てられることになります。

4. 耐震診断から耐震改修までの流れ
耐震診断から耐震改修までの流れ_1@3x.png

弊社にご依頼いただければ、面倒な補助金申請をはじめ、各種の支援・お手伝いをさせていただきます。

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